クロスSWOTまとめ

https://ja.wikipedia.org/wiki/SWOT%E5%88%86%E6%9E%90#/media/File:SWOT_en.svg

SWOT分析(SWOT analysis)

もともとは事業環境変化に対応した経営資源の最適化を図る経営戦略策定方法の一つ。Strength(強み)Weakness(弱み)Opportunity(機会)
Threat(脅威)の頭文字から取る。

具体的には

外部環境(External origin)と内部環境(Internal origin)を行に、
助けになる要素(Helpful)と妨げになる要素(Harmful)を列に置き、

内部環境(Internal origin)の強み(Strength)と弱み (Weaknesses)
外部環境(External origin)の機会 (Opportunities)脅威 (Threats) 
の4つのカテゴリーで要因分析する。

以下注意点。

  • ターゲットとこの分析で成し遂げたい事業の目標を定めて同意を事前に取ること。この2点で意思統一がないと意味がない
  • 外部の「機会・脅威」と内部の「強み・弱み」を混同せず別々にしておく。
  • SWOT項目は状況を説明するものである。この誤りは「機会」の分析に関して特に発生する。将来の見通しや未来のビジョンを入れてはいけない

強み(Strength)

現状自社が持つ目標達成に貢献しうる組織の特長。強みを活かした戦略を検討する参考情報となる。技術力の高さや長年の運用経験などが当てはまる。機会と混同しない注意。 ユーザーがなぜ自社サービスや商品を利用してくれるかもヒントとなる。

弱み (Weaknesses)

現状自社が抱える目標達成の障害や弱点となりうる組織の特質。弱みを克服し組織を強化したり、弱みが悪影響とならないような戦略を検討するでの参考情報となる。コストやリソースで足りていない部分など、自社が苦手とする部分を抽出する。

機会 (Opportunities)

現状自社のチャンスに見える外部環境要因を意味する。追い風となる政治動向、市場の変化を戦略策定の参考情報とする。政治・市場の変化に競合他社の動きも対象となる。どれほど小さなことでもチャンスとなりうる要因を1つでも多く抽出する。

脅威 (Threats)

自社にとって障害となる外部環境要因を意味する。逆風となりうる政治動向、市場の変化を戦略の参考情報とする。自社の強みを打ち消す危険性や弱みが申告になる環境の変化や、競合他社の動きを分析する。脅威もなるべく全て抽出する。

クロスSWOT分析(TOWS analysis)

SWOT分析であげた項目は「状況」であり、実際に使える分析結果ではない。さらにクロス SWOT分析(TOWS analysis)を行い、該当事業の戦略として落とし込む。

自社の強み × チャンスとなる機会:積極化戦略
(use strength maxmize oppotunity)

自社の強みを使い機会を活かす積極化戦略を検討すること。自社の優位性を高める、追い風に乗った戦略の採用が有効。

自社の強み × 脅威:差別化戦略
(use strength minimize threats)

自社の強みで脅威による悪影響を切り抜ける施策を検討。
脅威避け、また場合によっては機会として活かすことを考える。脅威を逆手にとる、競合他社との差別化ポイントを探ること。

自社の弱み × チャンスとなる機会:段階的戦略
(minimize weekness seize oppotunity)

機会を活かすために、自社の弱みを補強する方法を考る。段階的に弱みを改善してチャンスを取り逃がさないようにする施策になる。
具体的には、弱みを理解しつつビジネスチャンスを逃さない新規参入か、特に参入せずに様子を見るか「機会損失を起こさない」判断を行うこと。

自社の弱み × 脅威:専守防衛・撤退
(minimize weekness avoid threats)

自社の弱みを理解し、脅威による影響を避ける、もしくは最小限にすることを考える。徹底的に防衛策を図るか、事業そのものを撤退するのかの判断が必要。最悪の結果とならないように避けなければならないことを検討する。

SWOT分析は、項目の洗い出しだけでは意味がないので、当初の目的として掲げた具体的なところをまとめるまで、しっかりと議論すること。

 

 

 

 

Toshiaki Ejiri: Born in Fukushima, working as web analytics consultant since 2000.